固定費で当然のように長年常連で居座っているのがおそらく新聞代で月々で3000円～4900円を
月々支払っていると思います。このブログのテーマである固定費の聖域なき見直し削減の考えからすると新聞代も検討する必要があります。私個人は新聞は相当無駄だと考えます。
新聞の価値を見直す。
新聞代は固定費の支出として決して安くはありません。この金額が減らせればどれほど家計が楽になり
貯金にまわせるか。新聞の価値を見直してみましょう。
新聞は無駄だからやめようと切り出す前に新聞の価値をもう一度考えてみましょう。
つまり今の記事内容に月々３０００～４9００円払う価値があるかどうか。
まずは、その前に世間様の評価からです。
日本新聞協会の発表したデータによると2007年の時点では、国内の新聞総発行部数は5200万部で世帯数がこの時5100世帯だったので１世帯当たりでの部数は1.01でした。
実はこの年を境に１世帯当たりの部数は1.0を割り込み、毎年１００万部ペースで発行部数を減らし
続けてきて、2017年からは毎年２００万部以上のペースで発行部数を減らしています。
昨年2020年の時点で発行部数が3,500万部まで割り込み１世帯当たりで0.61、つまりもはや6割の世帯しか新聞を取っていません。
実際は、新聞社の発行部数水増しや複数取っている世帯、企業分などを考えるともはや４割の世帯が
新聞を取っていません。今後もこの減少傾向は続くでしょう。
これが、新聞に対する世間の評価です。
では、新聞に、月々３０００～４０００円の価値があるでしょうか。
そこで、今新聞に見切りをつけた人たちは、インターネットで情報が入るので新聞はムダと
考えていると思いますがその点で比較して考えてみます。
情報の迅速性ではもはや新聞は半日遅れでしか入って来ません。情報の有用性・正確性は
どうでしょうか。
この点でもテレビと負けず劣らず言ってはいけないこと、偏向記事が多いことも事実です。
悪いことに活字にされると人は正しいと信じ込む害もあります。
やはり、価値はもはやないという世間の判断に軍配が上がっているのは正しいようです。
また、2017年からの急激な発行部数減は世の中のデジタル化が主要因でしょうが、副要因として
消費税問題があります。
この話はだいぶ前から知られていたのですが、新聞各社が消費税１０％の政府方針に反対しないで
賛成の立場で報道することで、食料品と新聞代だけがなぜか８％に据え置きに。
この超不自然な現象に国民からの反発があったとみられ、新聞離れが一気に加速したと私は
見ています。国民からすれば新聞社は庶民に寄り添う立場であって欲しかった。そんな
期待がありました。
また2019年には、新聞代値上げがありました。
そして2020年、新聞各社は軒並み新聞本体の利益は赤字。かろうじて蓄えてあった不動産収入などで
連結では黒字を保っています。
そろそろ、新聞の固定費を減らすときが来たようです。
新聞代で買える情報量はもっと多い。
そこで、今新聞代に払っているお金で買える情報量を検討してみましょう。
今、ネット上では無料のニュース記事があふれかえっています。ニュースもとではネット上
で広告を貼ることで利益を得ています。
そして、このあふれている無料のニュース記事に必要な情報だけお金を出して情報を
受け取るとしたら例えば月４０００円分の有料情報は相当充実しています。
また、必要な記事だけ日単位で新聞記事を読んでも経済的です。
例えば新聞オンラインのようなサイトから欲しい情報だけ買う手もあります。
新聞の中身の劣化
ここで、私の家庭の話を例に挙げます。
実は、私の家は結婚以来ずっと日本経済新聞を取っていました。値段は高いですが記事内容も
しっかりしていて、社会問題意をフォーカスした特集記事も読みごたえがあり記者の見識が非常に
高く、それだけの価値があると思い購読していましたが、子供の大学進学を境に固定費削減の
仲間になり購読をやめました。
そして、昨年大学院を卒業した娘が就職したので親子で読もうと８年ぶりに同じ日経新聞を
購読しました。
ですが、もはや以前の新聞とは別物でした。新聞の紙面の多くは広告、１面全面広告も数知れず。
記事内容も質がかなり劣化しています。これは新聞記者の質が落ちていることが原因です。
そして今更ながらに毎日不愉快だったのが私には全く関心のない織り込みチラシの山です。全く
見られない織り込みチラシはもはや時代錯誤でしょう。
そして、主人が目に余る偏向記事に業を煮やしたった８カ月でやめました。
もう新聞はとることなないでしょう。
新聞デジタル版で固定費削減
さりとて、いきなりあなたがご主人に新聞をやめましょうと言っても長年の習慣は怖いもの。
反対されるかもしれません。
そこでおすすめなのが新聞デジタル版です。いずれも紙面版より安くなります。
一番割安なのは「産経電子版」で、超夕刊セット購読料が紙面購読で３034円（税込み）、が電子版
では月額料金が1980円（税込）で1ヶ月間お試し有です。
主な機能は、記事の閲覧（無制限）、記事のキーワード検索、・かんたん記事スクラップ、
90日分の過去紙面の掲載、優待サービス（デジタル版限定でピザ屋や映画館、レンタカーなど全国200,000箇所以上の施設での優待サービス）
日経デジタルは、日経新聞が4900円（税込み）に対し料金は月額4277円（税込）、1ヶ月間の無料体験あり。
マネー、経済・金融、政治、ビジネス、マーケット、テクノロジー、国際などであり、ビジネスで必要な情報を世界37拠点で活動している1,500人を超える記者が価値のある情報を提供しており、日経電子版で毎日配信される記事の数は約1,000件。電子版でしか見られない記事が多くあります。
デジタル毎日は、毎日新聞が4037円（税込み）に対し、デジタル版プランの料金は、1ヶ月更新コースだと月額1058円（税込み）、6ヶ月コースだと月額810円（税込み）、12ヶ月コースだと月額756円（税込み）、プレミアムコースだと月額3456円です。
「デジタル毎日」使用可能人数が多いのが特徴。同時アクセス数が5なので、5人まで同時に利用できます。視覚的に分かりやすい紙面であるため、子どもでも比較的読み進めやすく、小学生以上の子どもがいる家庭にもおすすめです。
東京新聞は紙面購読が3700円（税込み）が電子版は3450円（税込み）「電子版」ならでは。1カ月分のバックナンバーと5年分の過去記事検索で、気になるニュースを深掘り。気になった記事をブックマーク感覚で集めてまとめ読みできる「スクラップ帳機能」あり。
朝日新聞は、紙面購読は4037円（税込み）シンプルコースが980円（税込み）、デジタルコース：3,800円、デジタルコース 就活割コース：2,000円（ただし契約は3ヵ月単位／初月無料＋有料3ヵ月契約）。
まとめ
今回は「家計の節約は固定費の見直し！新聞代。」というテーマでお送りしました。
新聞費の情報はもはやその購読代金にそぐわないほど高価な金額になっていて、購読数は急減。
家計の固定費のムダ見直しの旧前線に新聞代があるという話でした。
関連記事「家計費節約は、まずは固定費を減らすコツのまとめ！」
最後までご覧いただきありがとうございました。
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